コピー機のレンタル料金の勘定科目について

コピー機のレンタル料金の勘定科目について

初めてコピー機をレンタルした場合、このサービスを会計処理する際に勘定科目の書き方が分からないことがありますね。
今回はコピー機レンタルの勘定科目について紹介していくので、参考にしてみてください。

勘定科目とは?

経理担当の方にとって勘定科目はお馴染みの言葉ですが、一般的に勘定科目と言われてもピンとこない方は多いと思います。
勘定科目は簿記で金額を表記する際にその対象名の総称をいいます。
お店でご飯を食べた時に「お勘定をお願いします」と言いますが、勘定するときに飲食の内訳から合計金額を提示されますね。

会社の会計処理も同じであり、経費計上する際に、

「どんな名目に対していくらの料金が発生したのか?」

を細かく記述していくことになります。
言葉は難しく感じますが、経理で計算する名称と金額のことを勘定項目というだけなので、そんなに難しく捉える必要はありません。

 

コピー機レンタルの勘定科目は?

さて、コピー機レンタルの勘定科目は、レンタル契約した時の明細に記載されている内容をそのまま簿記表記すればOKです。
実際に経理担当者が悩むのは、各内訳がどの勘定科目に該当するのかを判断することだと思います。

コピー機レンタルで良くある内訳は、

「レンタル料金」

「印刷カウント料金」

「インク代(無料)」

「消費税」

で構成されており、あとは各社におけるオプションなどの勘定が入る程度です。

レンタル料金は月額料金と表記されることも多いですが、勘定科目は「賃借料」で処理するのが一般的です。

印刷カウント料金は、基本的に最低料金が月額料金となっている業者が多いため、月額料金は賃借料金、印刷数によって金額が発生する場合は「事務用品費」が該当します。

しかし、ポスターやハガキなどを印刷した場合にそれが何かのサービスに繋がるのであれば、「広告費」などで処理することも可能です。
事務的に発生する費用は範囲が非常に広く、何をどのように処理するのかは会社によっても異なります。

インク代については、コピー機レンタルのサービスに無料で付いているため、基本的には月額料金に含まれていることから表記しなくても良いです。
事実をそのまま表記するなら、事務用品費に無料と記載しておくのが最も分かりやすいですね。
消費税は経理する際に税込表記にするかどうかで変わるため、こちらも会社によって判断は様々です。

 

コピー機レンタルで勘定科目に悩むことは少ない?

基本的にコピー機レンタルを利用して、経費計算で勘定科目に悩む方は少ないと思います。
コピー機レンタルは単なるレンタルサービスなので、リース契約のように小難しい点は特にありません。
また、一般的には経費処理は経理担当者として専門者が在籍していると思うので、実際はそれを担当する方が経理の知識や経験がないなど、特殊なケースでない限りは困ることもないでしょう。

そのほかのケースとしては、個人事業としてビジネスを行っている方の場合、経費管理を含めて単独で仕事をしていることがありますが、経費処理に慣れていない場合は少し戸惑うかもしれませんね。

しかし、簿記表記や財務諸表など最低限必要とされる知識を勉強していけば、あとはどんな経費でも勘定科目を選択して事実をありのままに記録するだけなので、自分自身で複雑な処理をしない限りは契約書やレシートなどを保管して、その事実を振り分けながら記録していけば問題ありません。

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まとめ

コピー機レンタルはレンタルサービスなので、月額料金やレンタル料は基本的に「賃借料」で処理するのが一般的です。
レンタルは購入ではないので、一括購入と同じような表記になるという勘違いをしないように注意しておきましょう。


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